はじめに
社会人が今一度大学、もしくは大学院にて学び直す場合、どのような方法が考えられるでしょうか。具体的な体験談に入る前に社会人博士について簡単にまとめたいと思います。
博士課程には2種類存在する
博士課程において学位を取得する方法としてまずは大きく2つにわけることができます。
課程博士
まずひとつ目に考えられるのが、大学院に学生として入学するという方法で、課程博士と呼ばれます。課程博士の場合は入学後は講義や実習を経て必要数の単位を取得し、指導教官の元で一定以上の研究実績を積み、博士論文を執筆の上、審査を通過することで学位を取得することができます。論文博士
ふたつ目に考えられるのが、大学院に入学せずに一定以上の実績を既に持っている場合、それらを基に博士論文としてまとめ審査を受けることにより学位を取得することができます。しかし、こちらの論文博士の制度は日本特有のもので、2005年6月13日に文部科学省の中央教育審議会における総会の場において”諸外国の制度と比べ日本独特の論文博士は、将来的に廃止する方向で検討するべきではないか”という意見も出されており”論文博士については、学位に関する国際的な考え方や過程制大学院制度の趣旨などを念頭にその在り方を検討することが適当である”としています。ではどちらを選べばいいのか
基本的には研究実績がない場合は課程博士、前述の通り、一定上の実績を既に持っている場合は論文博士という選択肢になるかと思います。しかし、前述の通り、論文博士は将来的に廃止する方向になるとされていることから、実績のある方はできる限り早めに論文博士を検討したほうがいいかもしれません。前述の通り論文博士は廃止の方向に進んでいる方向にある一方で別の形で社会人の受け入れを進めているようです。本ブログでは社会人博士の受け入れ方のひとつとして筑波大学大学院の”社会人のための博士後期課程早期修了プログラムについてお話していくつもりです。社会人博士の特徴
課程博士でも論文博士でもそうですが、社会人として会社などの組織に属しながらも大学院の場において学生として研究を行うという2足のわらじの状態である社会人博士ですが、当然のことながら純粋な学生とは大きく異なる生活を送ることになります。そこで純粋な学生と比較した際の社会人博士であることの長所と短所を上げていきたいと思います。
長所
経済的に安定している
大学生の進路として就職する以外に、大学院への進学を検討するかと思います。そして、進学する場合は、大学院博士前期課程（修士課程）を経て、さらに望めば直接博士後期課程（博士課程）に進学し学位を取得することができます。最近では理系の場合は博士課程まで進学することが主流になっているかと思います。しかし、そのまま博士課程に進学する場合、修了するまでに通常は3年、場合によっては研究が上手くいかず、それ以上期間を要する場合があります。その期間中は学内で講義や実験などの教育補助を行うティーチングアシスタントや、優秀な学生の場合は日本学術振興会から研究奨励金などをもらい生活費等の一部とできるかと思いますが、同学年で就職した人に比べると経済的に自立が遅れてしまいます。そのような状況に不安を覚えることなく、研究を行うことができることは大きなメリットであると思います。
社会的なポジションが既に確保されている
既に会社員などの社会的なポジションが確保されているということも研究を行っていく際には大きく働くと思います。通常であれば学位の取得後にどのようなキャリアを気付いていくかは博士課程の学生にとっては大きな関心ごとであり、悩みの種でもあります。一方社会人博士であれば少なくとも今所属している会社に残るという選択も可能ですので、そのような悩みがなく研究ができるという点もメリットであると感じます。
また、研究室は狭い世界ですので、息が詰まることもあるかと思います。その中で、会社という別のコミュニティで上司や先輩などと別の視点からアドバイスをもらったり、時には愚痴を聞いてもらったりすると新たな知見が得られて先が見えたり、心が落ち着いたりすることもありました。
研究成果を実社会にどう反映させるかイメージしやすい
特に会社員ですと会社は利益を上げることはもちろんですが、社会にいかに貢献することができるかを考えて業務を遂行することになります。ですので、一度大学院に戻り研究をしている際には実社会にどう反映させるかということが、社会人経験がなかった修士課程のころに比べ、明らかに違うなと感じました。
短所
会社の理解が必要
業務と併行して大学院で研究を行うことになりますので、当然会社との調整が必須となります。そもそも、所属する会社や組織の上層部が従業員の学位取得にどれだけ熱心かによってスタートラインにすら立てないことも十分に考えられます。また、上層部からの許可が下りたとしてどのようなスタンスで大学院に入学した社員に向き合ってくれるのかも学位を取得するにあたって大きな影響を与えます。例えば、社会人としての研究実績としてどこまでを自身の学位取得のための研究として開示していいのかや、大学院での活動中の勤怠の扱い、そして学費や交通費などの経済的な負担をサポートしてくれるのか否かなどです。こちらに関しましては所属する会社や組織によって大きく異なるかと思いますので、社内で経験者に情報を収集したうえで、上司と相談されるといいかと思います。
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